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 辞意は直属の上司へ |
「会社を辞めたい」という意思表示は、まず直属の上司（管理職）に口頭で伝えるのが基本です。
飲み会などで同僚や部下にうっかり漏らしたために、間接的に噂が広まってしまったというのはよく耳にする失敗談ですが、これでは上司の管理職としての立場がありません。
自分が辞めることにより発生する様々な問題を処理し、また責任を負うことになるのも直属の上司です。
ただし、退職の理由がその直属の上司にある場合はこの限りではありません。
イジメ、セクハラといった嫌がらせ行為の張本人に相談しても、退職をなかなか承諾してくれない、などといったトラブルの原因となってしまいます。
この場合は直属の上司の上司に相談しましょう。 |
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直属の上司に相談した際、さまざまな条件提示によって「引きとめ」にあう場合もあるかもしれません。
その引きとめが激しければ激しいほど、「自分は優秀なんだ」「この会社に必要とされてるんだ」と悪い気はしないもの。状況次第では退職を保留される方もいるかもしれません。ですが、基本的に一旦出した辞意は撤回しないようにしてください。
法的な決まりごとがあるわけではありませんし、あくまでビジネスマナーの範疇ではありますが、常識的に考えて、その辞意が考え抜いた結論であるならどんな条件提示でも揺らぐ事はないはずです。また、退職願を出したり引っ込めたりでは、どっちつかずでフラフラした印象を持たれてしまいます。
また、イレギュラーなケースとして、引きとめを強引に拒絶し、飛び出すように退職してしまうよりは、保留や延期という手段を選ぶことにより、結果的に円満退職を達成できるという場合もあるでしょうが、これはあくまで次の就職先が決まっていない方にいえることです。
転職先が決定している人が、その会社に「入社を延期したい」「内定を取り消したい」と告げることは、余程の事情が無い限りタブー中のタブーとされているので併せてご注意ください。
辞意を撤回しても、それを表明した事が社内に広まった、などというのもケースとしては多いと思いますが、よほど精神的にタフでもない限り、
「あの人は、辞める気なんだ・・・」
という印象を持たれたまま仕事をするのは大変な苦痛をともないます。
やはり、辞意の表明は「タイミング選び」に全力を注ぐべきであるといえるでしょう。
次項：退職とボーナスについて
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